あなたのライフスタイル＆ライフステージはどこですか？

厚⽣労働省の調査によると、15~34才でも約69万⼈^※が⼊院または外来の患者となっています（2017年10⽉時点において）。
消化器系・呼吸器系の病気は世代を問わず多いのですが、就職・恋愛などでストレスを受けることが多いこの世代は、⽪膚のトラブルや、精神及び⾏動の障害、⼊院・通院の確率が全体より⾼めです。ケガや中毒などによる⼊院・通院も同様です。^※
アクティブな20代であれば、スポーツによるケガや旅⾏中などの不慮の事故に備えましょう。
医療保険や傷害補償をベースに、死亡保険を少額プラスすれば、いざという時頼りになります。

結婚は、現在の収⼊や出費をきちんと把握し、保険プランを検討する好機です。
独⾝時代に基本的な補償（保障）をカバーする保険プランに⼊っていれば、⼤きな⾒直しは不要でしょう。もし独⾝時代にほとんど保険に⼊っていなかったら、結婚を機に加⼊しましょう。医療補償・収入サポート補償・傷害補償など、「もしも」に備えることが⼤切です。
シングル世帯だったお⼆⼈が結婚して⼆⼈とも収⼊がある場合は、独⾝時代よりも家計に余裕が出るはず。その分、将来に備えて貯蓄や保険に回すことができます。保険は現在の補償（保障）プランで⼗分か、確認しましょう。
親元から独⽴して家庭を築く場合は、逆に独⾝時代より出費はかなり増えます。⾷費・交際費・被服費などのほか、意外とかかるのが通信費と光熱費。マンションであれば管理費、クルマがあれば⾞庫代なども考慮する必要があります。
これら毎⽉の基本的な経費を計算したうえで「住居費（家賃またはローン⽉額）はいくらまで出せるか」と考えるのですが、その際、基本的経費に保険代は必ず含めるようにしましょう。もし「カード付帯の損害保険で⽉額300円だけ」など、考慮する必要がないほど保険代が少ない場合は、これを機にきちんとした補償（保障）プランを組む必要があります。

お子さまが誕⽣したら、保険プランを⾒直しましょう。これからは、家賃や⽣活費以外に、お子さまの養育費や教育費がかかります。いまは健康でも、「もし病気やケガで働けなくなったら？」と想定してみてください。
配偶者やお子さま、その他⽣計をともにするご家族が、病気やケガで⼊院することも考えられます。治療に費⽤がかかるのは誰でも同じ。さまざまな「もしも」を考え、シミュレーションしてみることは、リスクに備え、安⼼できる⽣活をご家族に提供するために必要な作業です。
保険プランを検討するうえで⼤切な観点は「補償（保障）額は⼗分かどうか」です。特に医療補償と収⼊サポート補償はよく検討しましょう。
また、「公的介護保険は40才未満は対象外」です。あなたが20代・30代であるなら、お子さまが⽣まれたことを契機に、万⼀に備えて介護補償の加⼊を検討することもリスク対応の⼀つです。

保険プランを考える場合、最も⼿厚い補償（保障）が必要なのは壮年期です。40代にさしかかると体⼒的には若い頃ほど無理はできないにもかかわらず、職場での責任は重くなります。家庭でもまだ教育費がかかる時期で、場合によっては親の介護の問題が出てきます。

厚⽣労働省の調査によると、35～64才では約245万⼈^※が⼊院または外来の患者となっています（2017年10⽉時点において）。この世代の人口（約5,033万⼈）に照らすと、約20人に⼀人です。決して他⼈事ではありませんね。
ちなみに、⽇本⼈の死因の約半分を占める、いわゆる「三⼤疾病（がん、⼼筋梗塞、脳卒中）」に罹っている患者数は、全世代合計で約139.2万人にのぼります。^※
もしあなたがこれらの病気にかかったら、と考えてみてください。医療費はどのくらい必要でしょうか？

お⼦さまが独⽴したら、ぜひ保険プランを⾒直し、再設計しましょう。
⼦育て中ほど⼿厚い⽣活保障が必要ではなく、公的介護保険も使えるようになりますが、加齢とともにケガや病気のリスクは⾼まります。また、⼀度ケガをしたり病気になると、⼊院や通院が⻑期化しやすい傾向も否めません。
世帯主・配偶者とも、「定年後数⼗年」にわたり⽣活資⾦が必要です。不慮の出費で⽣活を圧迫することのないよう、定年後を⾒据えた⽣活設計の中で、どんなリスクがあり、どの程度の補償（保障）が必要か、詳しく検討してみることをお勧めします。
この時期の保険プランの⾒直しは、介護補償がキーポイントです。
ご⾃分やパートナーであれ、ご両親であれ、介護期間の⻑さは予測がつきません。
平均的データによると介護の⽉額費⽤は最頻値をとると「15万円以上」。もし介護期間が10年となると、⼀時的な負担を除いても1,800万円かかることに……。
また、公的介護保険の対象は必要最低限のサービスなので、「介護保険があるから」と安⼼して備えを⽋かすことのないよう、ご注意ください。